株式会社ライダーズ・サポート・カンパニー
設立 |
2000年1月 |
代表者 |
代表取締役CEO 鈴木 紳一郎 |
資本金 |
5千1百万円(2023年12月末現在) |
事業内容 |
自動二輪用部品・用品の小売販売 |
本社所在地 |
〒277-0922
千葉県柏市大島田394 |
連絡先 |
TEL:04-7168-1017 |
URL |
http://www.rsc-group.jp/ |
出資比率 |
85.4% |
成長戦略
国内最大級の二輪部品・用品販売店ライコランド及び二輪中古品販売店アップガレージライダースを、関東圏に展開しています。総合店のメリットを生かした多彩な商品構成により、他店との差別化を図った集客、販売を行っています。
ライコランド柏店(旧千葉店)
所在地 |
〒277-0922
千葉県柏市大島田394 |
営業時間 |
10:00~20:00 |
電話番号 |
04-7193-4182 |
サービス |
Araiプロショップ、SHOEIテクニカルショップ、ヘルメットフィッティングシステム、2輪車ETC取り扱い店 |
Webサイト
ライコランド埼玉店
所在地 |
〒362-0021
埼玉県上尾市原市247-1 |
営業時間 |
10:00~20:00 |
電話番号 |
048-723-8211 |
サービス |
Araiプロショップ、KABUTOプロショップ、SHOEIテクニカルショップ、ヘルメットフィッティングシステム、2輪車ETC取り扱い店 |
Webサイト
アップガレージライダース柏店
所在地 |
〒277-0922
千葉県柏市大島田394 |
営業時間 |
10:00~20:00 |
電話番号 |
04-7192-4182 |
Webサイト
アップガレージライダース埼玉上尾店
所在地 |
〒362-0021
埼玉県上尾市原市247-1 |
営業時間 |
10:00~20:00 |
電話番号 |
048-721-5511 |
Webサイト
PT. DAYTONA AZIA
成長戦略
アセアン地域においては二輪車市場は活況を呈しており、特にインドネシアにおいてはカスタマイズ部品・用品の成長が想定されます。現地法人を設立することで地域に密着した商品開発、そして早期の市場参入によりデイトナブランドの浸透、育成強化を図っています。
株式会社ダートフリーク
設立 |
1990年4月 |
代表者 |
代表取締役社長 石田 敬一郎 |
資本金 |
1千万円(2023年9月末現在) |
事業内容 |
国内・海外二輪部品・用品・企画・開発・卸販売及び小売販売 |
本社所在地 |
〒489-0005
愛知県瀬戸市中水野町2-30 |
URL |
https://www.dirtfreak.co.jp/ |
出資比率 |
100.0% |
※株式会社プラスは2019年7月1日に株式会社ダートフリークを存続会社とする吸収合併により、解散しております。
成長戦略
ヨツバモトのキッズ用電動バイクの訴求による未来のバイクライダーの創出をはじめ、デイトナとのコラボによるシナジー効果を狙ったシェア維持。アジア地域の販路拡大を図っています。
有限会社オーディーブレイン
設立 |
1996年3月 |
代表者 |
代表取締役社長 織田 哲司 |
資本金 |
3百万円(2022年5月末現在) |
事業内容 |
洋服のデザイン制作及び販売 |
本社所在地 |
〒124-0005
東京都葛飾区宝町1-1-21 |
URL |
http://maxfritz.jp/ |
出資比率 |
100% |
成長戦略
有限会社オーディーブレインはバイクウェアブランドとして卓越したコンセプトとデザインで根強いファンを持つ「MaxFritz」ブランドを展開。2022年5月30日に創業者でブランドデザイナーの佐藤義幸氏から経営を託され、デイトナグループの一員として、より多くのお客様に魅力的な商品をお届けできるよう、グループ企業の販路活用や魅力的な新商品開発を推進します。
DAYTONA Motorcycles Philippines(デイトナ モーターサイクルズ フィリピンズ)
設立 |
2024年2月 |
代表者 |
代表取締役社長 今頭 憲治 |
資本金 |
47百万ペソ(2024年2月末現在) |
事業内容 |
フィリピン及びアセアン地域における二輪用部品・用品の開発・販売 |
本社所在地 |
フィリピン |
URL |
|
出資比率 |
99.9% |
成長戦略
当社グループでは、海外市場への展開を中期経営計画における成長施策とのひとつとしております。現在インドネシアの子会社を中心に二輪車用部品の企画・開発・卸売販売を展開しており、最近では販路の拡大とともに商品の認知度も向上し、業績は大きく伸長しております。こうした環境の中、販売される車両が共通であることなど、インドネシアのビジネスモデルが展開できるフィリピンへ現地法人を設立し、アセアン地域における展開をより推進していきたいと考えております。